フットサルという“プロジェクト”を
成功に導くカギはどこにあるのか?
フットサルは「するスポーツ」として広く認知され、およそ300万人がプレーを楽しんでいるとされるが、一方で「見るスポーツ」としての「競技フットサル」の現在地と目指す場所はどこにあるのだろうか。そして、現状を打破するためには何が必要なのか──。まもなく10年目を迎えるトップリーグ「Fリーグ」の事情をまとめながら、スポーツビジネスの情報サイト「Sports Business info」で考察した内容を再掲する。
文＝本田好伸記事提供：Sports Business info
「するフットサル」と「見るフットサル」という側面
今、世間を賑わせている……わけではない、「フットサル」という競技について、今後の展望を含めて考えていく。まず大前提として、国内におけるフットサルとはどういった側面があるものなのだろうか。これには、「Do（する）」、「Watch（見る）」という2つの視点から考える必要がある。
まずは「するフットサル」。2002年の日韓ワールドカップ以降、全国各地にフットサルコートが爆発的に新設され、競技人口は激増した。公共の体育館などフットサル利用可能として一般開放している施設も多く、日本生産性本部が発表しているレジャー白書によると、近年の競技人口は300万人前後に達している（2011年の370万人をピークに減少傾向にはあるが……）。とは言え、「フットサル＝するスポーツ」という認識が広く定着していることは間違いないだろう。
一方、「見るフットサル」はその規模には及ばない。現在、北は北海道から南は大分まで全国各地の12クラブが参加するトップリーグ「Fリーグ」の2015シーズンの年間観客動員数は約23万人（カップ戦やプレーオフを除く、リーグ戦33試合のみ）。会場の体育館やアリーナのキャパシティーは最大2500人程度が一般的であるなかで、平均2000人を割る数字だ（なかには、平均1000人を割るクラブもある）。あえて他の屋内競技と比較はしないが、総じて盛り上がっているとは言えない。
プロクラブ・名古屋が独走する「1強11弱」の構図
ややネガティブな印象は拭えないものの、ここでもう少し「見るフットサル」について掘り下げてみる。フットサルを「見る」機会というのは、Fリーグを頂点として、全国9地域で開催されている地域リーグ、各都道府県リーグ、リーグカップ戦、全日本選手権が主なところだ。国内での日本代表戦は、年に1回か2回程度開催されている。いずれも、大きな集客・収益を生むものではない。こうした状況の根源は「カネがない」の一言に尽きるのだが、そもそもが「トップリーグ」であり（名目上は）「プロリーグ」と称しているFリーグに、完全プロクラブが1チームしかないという歪んだ構造も少なからず影響している。
契約選手全員がプロ契約を結び、フットサル選手としてのみ生計を立てているのは名古屋オーシャンズだけである。他のクラブは、プロ契約が数名のチーム、ほぼ全員がプロ契約ながらも給料だけでは生計が立たないチーム、全員がアマチュア契約であり選手と掛け持ちで仕事をしているチームなど、様々だ。アマチュア契約選手はクラブが手掛けるスクールのコーチやスポンサー企業に雇用されているケースが多いが、なかにはIT企業や銀行マン、公務員という選手もいる。これによって起きる弊害は大きく、いわゆる「環境の差」という格差によって、Fリーグは2007年のリーグ設立以来、名古屋が9連覇を達成し、「1強11弱」というファンが定着しづらい状況が成立している（下の写真の2014/2015シーズンは史上初の4冠を達成するなど、名古屋の愛称は“絶対王者”である）。
とはいえ、各クラブは手をこまねいてばかりいるわけではない。「打倒・名古屋」を合言葉に奮起し、短時間でいかに効率良く、効果的にトレーニングし、名古屋との環境差を埋めるのかという、頭の下がるような努力を重ねている。クラブのみならず、選手個人が各々で状況を打破するために、スポンサーやファン獲得のアイデアを練り、実践し、失敗し、検証を重ねてきた。そういう成果は着実に現れており、競技面で言えば、（シーズンを通した勝ち点争いではかなわないものの）一発勝負で名古屋を破るということが頻繁に起こり、先日の全日本フットサル選手権大会（いわゆるサッカーの天皇杯に相当する大会）でも3連覇中の名古屋を決勝で破って日本一に輝いたのは、ペスカドーラ町田という古参クラブだった。
さらに運営面でも、新規スポンサーを獲得し、少なくはないフィーを得ているクラブも多く、決して現状維持では終わらない進化を遂げてきている。各ホームタウン単位ではテレビ中継の入るクラブもあり、PRの方法次第では、競技・運営両面の強化を図っていくことは現実的にできないことではないのだ。
スポンサーはなぜフットサルに支援するのか
また、フットサルは日本サッカー協会（JFA）傘下にあるため、基本的な路線はJリーグに倣って構築している。つまり、各クラブはリーグに加盟金なるものを支払い（年間500万程度）、リーグの収益はクラブに分配される仕組みなのだが、そもそもリーグも「カネがない」ために、ジリ貧状態を脱していない。Jリーグ（サッカー）とは歴史もバックボーンも異なる競技を、同じ道筋で組み立てようとすることで、当然のように問題は山積し、なかなか光明は射していない。それでも、2015シーズンから新規で契約したエグゼブティブパートナー（冠スポンサー）のゼビオグループ（大型スポーツショップ）、オフィシャルスポンサーのLIFEGUARD（飲料メーカー）、sfida（フットボールブランド）など、「金を出すから盛り上げろ」というスタンスではなく、「一緒になって考え、競技を発展させていこう」という共創姿勢を示す企業がいることは、大きなメリットに違いない。
ここで今後のフットサル界を考える上で、もっと踏まえるべき要素、考慮すべき事柄は多々あるが、さすがに壮大な論文を書くわけにはいかないので、やや省略しながら結論へと向かっていく。
フットサル界を発展させるヒントは、すでに現状のなかにある。詰まるところ、現在のそうしたクラブやリーグのスポンサーが、「フットサルのどこに魅力を感じ、なぜフットサルを支援しているのか」という部分だ。それは上述した共創路線であり、未成熟であるがゆえに、一緒になって築き上げることができる、ということに尽きるだろう。競技自体の（他競技では味わえない唯一無二の）魅力もさることながら、まるで、いかに成功へ導くかを考えている一つのプロジェクトのような感覚で、フットサルというグループが形成されている。
実はこの点において、やや閉塞的であり、排他的な懸念材料もあるのだが、今後の成功のカギになるのは、各クラブの明確なビジョンとプロセス、そこに関わる人々のブレない信念であることは間違いないだろう。
フットサル界がSNSを活用すべき理由
最後に、三和直樹さんによるSports Business infoのコラム「プロ野球12球団のSNS事情～Facebookは11球団、Twitterは9球団が活用！～」を見て、少々フットサルのことも気になったので、余談的にFリーグクラブのソーシャルネットワーキング事情を探ってみた。
単純に考えて、規模感はプロ野球の50分の1くらいだろうか。この数字を見て感じたのが、「意外と、悪くないな」だった。野球とは何から何まで比較材料が異なるために単なる雑感だが、運用方法次第では、このフットサル市場が“化けていく”可能性を示唆している。例えばソフトバンクホークスの35万人のTwitterのフォロワーのうち、約35000人がホームゲームに足を運んでいるとする。つまり、フォロワーの10人に一人が、観客動員となる。一方で、Fリーグで最大のフォロワー6800人を持つフウガドールすみだの昨シーズンの平均は約1500人であり、野球のそれを上回る。つまり、プロ野球よりも「フォロワー→会場へ」の流れを効果的に作れている、もしくはフットサルのフォロワーのほうが、会場に足を運ぶ確率が高い、と言える。そう考えたときに、Fリーグの各クラブは、（あらゆることをとりあえず無視して提言するが）「ひとまずTwitterのフォロワーを増やすことに注力する」ことが重要となるのではないだろうか（とか言いながら、Jリーグ最大の観客動員を誇る浦和レッズはTwitterのフォロワー11万人で、平均観客数は38000人超えなのだが……）。
と、長々と、国内フットサルを考える上で避けては通れないFリーグをベースにあれこれ述べてきたが、今後の展望として、まずはいかに「するフットサル」ユーザーを「見るフットサル」ユーザーへと昇華できるかどうか。その段階を経て、さらにこの競技は、閉塞的で排他的な側面を脱ぎ捨て、いよいよ本格的に、国内外のあらゆる業界へと「開国」していけるのではないだろうか。
本田好伸（ほんだ・よしのぶ）
1984年10月31日生まれ、山梨県出身。 日本ジャーナリスト専門学校卒業後、編集プロダクション、フットサル専門誌を経て、2011年からフリーランスに転身。エディター兼ライター、カメラマンとしてフットサル、サッカーを中心に活動する。某先輩ライターから授かった“チャラ・ライター”の通り名を返上し、“書けるイクメン”を目指して日々誠実に精進を重ねる。著書に「30分で勝てるフットサルチームを作ってください」（ガイドワークス）
